こんにちは！Tactooです。
市場が乱高下する局面では、「どこに資金を置けば安心か」が投資家の最大の悩みになりますね。
特にSCHD（米国高配当ETF）は安定した分配金が魅力ですが、
株価の急落だけを見て単独保有していると不安が募るものです。
そこで今回の記事では、混乱相場においてSCHDを軸にしながら、
株式、債券、コモディティ、不動産投資信託（REIT）など複数の資産を組み合わせることで、
リスクを抑えつつリターンを追求する“最適ポジション”の考え方をご紹介します。
各アセットの特徴を整理し、相場環境ごとの配分見直しのポイントやリバランスのタイミング、
実際に配分比率を決める際のヒントをわかりやすく解説します。
初心者の方でも無理なく実践できるステップを交えながら、
乱高下相場でも動じないポートフォリオ作りを一緒に学んでいきましょう！
混乱相場でのアセット特性理解
SCHD（米国高配当ETF）の強みと弱み
安定的な分配金の源泉
2025年の春、私のポートフォリオが真っ赤に染まったとき、SCHD（Schwab U.S. Dividend Equity ETF）の年4回の分配金が救いの手となりました。なぜならSCHDは、コカ・コーラやP&G、アッヴィなど、長年にわたり安定的にキャッシュを生む大企業に投資しているからです。これら企業は景気後退期でもディフェンシブ（守りの）セクターとして堅調を維持し、配当を減配しにくい特性があります。実際、2020年のコロナショックで多くの企業が配当をカットした中、SCHD組入れ上位銘柄の減配はごくわずかだったため、私は「この安心感は代えがたい」と痛感しました。
キャピタルゲイン面での限界
一方、筆者が2024年に経験した株価急騰局面では、SCHDが他の成長株ETFに比べて物足りなさを感じました。例えばVOO（S&P500連動ETF）のようにテクノロジー株が急伸すると、SCHDはディフェンシブ銘柄中心のため追随できません。そのため、「短期で大きな値上がり益を狙いたい！」という欲求には答えてくれないことが弱みです。しかし、乱高下の中で「配当さえ入ればいい」と割り切れる人であれば、安心してホールドできるでしょう。
債券の安全性とリターン
政府債券 vs コーポレート債の違い
混乱相場でポートフォリオの防波堤になるのが債券です。私自身、2023年末に米国長期国債ETFを組み入れたとき、「株が沈むほど債券価格は上がる」と実感しました。政府債券は信用リスクが極めて低く、ほぼ確実に利息が払われるため「安全資産の王様」です。一方でコーポレート債は企業の信用力に依存し、利回りが政府債より高い反面、企業業績悪化時には元本割れリスクが伴います。混乱相場ではまず政府債を厚めにし、余力があれば利回りを追うコーポレート債を少し加える――このバランスが私の鉄則です。
利回り曲線の読み方
利回り曲線（イールドカーブ）は短期〜長期金利をつなぐグラフで、混乱期には逆イールド（長期金利＜短期金利）が起こることがあります。逆イールドは景気後退のシグナルと言われますが、反面、長期債を買っておけば保有期間中に高利回りを固定できる魅力もあります。実際に2025年1月、逆イールドが顕著になったとき、私は長期債ETFを少しずつ積立て、刻々と変化する曲線を眺めるのがライフワークになりました。
コモディティ（商品）の分散効果
金・原油の値動き特徴
金（ゴールド）は「混乱時の避難先」として定番ですが、原油は相場の変動幅が一段と大きい資産です。私が2025年の乱高下で痛感したのは、金ETFを保有していると下落局面で相対的に価格が粘り、ポートフォリオ全体の下振れを和らげてくれる一方、原油ETFは一時的に半値以下に急落するリスクがあることです。その代わり、回復局面で急騰しやすく、“ハイリスク・ハイリターン”の役割を果たします。
インフレヘッジとしての役割
2024年後半からのインフレ局面で、商品価格は通貨価値の下落を反映して上昇する傾向にありました。筆者はインフレヘッジとして商品ETFをポートフォリオの5％ほどに組み入れ、食品やエネルギー価格の高騰時にも購買力を維持できた実感があります。混乱相場がただのリスクではなく、インフレ環境下での分散効果を発揮するシグナルにもなるのです。
不動産投資信託（REIT）のインカムと値動き
賃料収入の安定性
REITは不動産賃料を収益源とし、安定的な分配金を生み出します。私のポートフォリオでは、オフィスビルや住宅、物流施設など多様なセクターのREITを組み合わせ、2025年春の混乱期にも賃料収入が大きく影響を受けず、一定のインカムを得られました。
利回りとボラティリティのバランス
一般的にREITの分配利回りは4〜6％と株式より高いですが、株価連動性があるためボラティリティもある程度高くなります。混乱相場では、REIT比率を10％程度に抑えつつ債券や金でブレを平準化することで、インカム重視のポートフォリオにおいても値動きの大きな揺れを和らげられるでしょう。
相場環境別 “最適な配分比率” の考え方
ベースラインポートフォリオ例
60:40株債の基本モデル
「とりあえず60:40で行けば間違いない」──そう聞いたことはありませんか？筆者も最初は、この伝統的な“60％を株式、40％を債券”モデルに大いに助けられました。実際に、株価が好調な時は株式部分がポートフォリオをグイグイ引っ張り、景気後退期には債券が防波堤となって下落を和らげてくれます。2023年の米国市場が乱高下したときも、60:40で保有していたため精神的にかなりラクでした。
SCHDを軸にしたバリエーション
ここにもう少し味付けを加えたいのが私流。株式部分60％のうち、半分をSCHDに置き換えるのです。具体的には、株式内訳を「SCHD 30％、VOO 30％」とし、残り40％を債券に充当。この配分にすると、株価変動のリスクを分散しつつ、安定した分配金を得られるインカムゲインを強化できます。私自身、これを試した2024年秋の乱調期でも「分配金が入る→含み損が気にならない」というサイクルで、売りたくなる欲求をうまく抑え込めました。
強気相場でのアレンジ
株式比率を引き上げる条件
「相場が底を打った」「経済指標が好転した」と判断できるなら、株式比率を引き上げるタイミングです。筆者は2025年初頭に雇用統計の改善と消費者物価指数の鈍化が重なった際、株式比率を65％までスライドアップしました。その結果、その後の株高局面をしっかり取り込むことができました。ポイントは“自信を持てる根拠”を定めること。月次の経済指標をカレンダーに書き込んでおき、発表後の動向を見極めましょう。
コモディティの一時退避ポイント
金や原油などコモディティは上昇相場では大きなリターンをもたらしますが、一方で乱高下にも弱い側面があります。強気相場が「過熱感」を帯びてくると感じたら、コモディティ比率を一時的に10％程度まで引き下げ、キャッシュポジションを少し増やすのが吉。筆者の場合、2021年と2022年の資源高騰局面で何度かクリップ（減配）を経験し、その反省から“過熱が警戒ライン”という自分ルールを設定しました。
逆張り局面（下落時）のリバランス
安全資産からのシフト比率
暴落局面では、まず安全資産の債券や金を売って株式にシフトするのが逆張りの基本です。筆者は2020年3月のコロナショックで、債券比率を一時70％まで引き上げていたところを、半年かけて株式比率60％まで戻し、同時にSCHD買い増しを行いました。安全資産はリスク回避に徹して、下落初期段階こそ厚めにキープすると安心です。
自動買い増しルールの設定
混乱相場こそ自動化が功を奏します。「SCHDが●●ドル以下になったら10株ずつ」「VOOが▲▲％下落したら定額追加」といった逆指値＋定期買付を駆使して、自らの判断ミスを減らしましょう。筆者も「SCHDが50ドルを1株でも下回ったら追加」というルールを稼働させ、相場の怖さを和らげつつ、効率的に口数を積み増せました。
実践イメージとケーススタディ
ポートフォリオを組んでみる
具体的な資金配分例（図解入り）
私が一番ワクワクするのが「実際に数字を当てはめる瞬間」です。たとえば、手元に100万円があるとしましょう。これを以下のように配分してみます。
- 株式（SCHD 30％、VOO 30％）：60万円
- 債券（米国長期債ETF）：25万円
- 金ETF：5万円
- コモディティETF（原油など）：5万円
- REIT：5万円
- 現金（キャッシュポジション）：5万円
「何にどれだけ振り分けたか」がわかると、投資家気分が高まります。僕は自作のExcelシートで円グラフを自動生成し、月末にチェックするのがルーティンです。
投資額別シミュレーション
もう少し深掘りすると、同じ配分でも投資額が違えば動きは変わります。
- 50万円投資：リスク資産は30万円（SCHD/VOO計）、これが10％下落すると3万円の含み損。
- 200万円投資：リスク資産120万円、同じ10％下落で12万円の含み損。
実際に私が試したのは、毎月5万円ずつ積み立てながら、「含み損が増えすぎたら次月は積立額を減らす」というシミュレーションです。これにより心理的なショックを小さくできます。
売買タイミングの掟
リバランス頻度の目安
「相場が荒れているときほど、ついリバランスを頻繁にしたくなる」もの。しかし、過度なリバランスは手間とコストのムダにつながります。私の掟は以下のとおりです。
- 四半期ごと：3か月に1回、必ずポートフォリオ配分をチェック。
- 許容バンド±5％：株式比率が60％±5％を超えたら調整。
- 大きな経済指標後：雇用統計やFOMC直後のみ追加で確認。
このルールを守るだけで「いまどき調整すべきか」「放置でいいのか」が迷わず判断できます。
雑音を排除する“自分ルール”
雑多な情報や一時的なニュースに翻弄されないため、私は必ず「ニュースを見てから24時間は売買しない」という自分ルールを適用しています。たとえば「あるETFが5％下落した！」というニュースを見ても、即座に注文せず、翌日に価格や出来高を確認してから判断すると落ち着いて行動できます。
成功・失敗事例から学ぶ
市場混乱期にうまく耐えた事例
2020年3月のコロナショックで、私はポートフォリオの株式比率を意図的に減らさず、逆にSCHDとVOOを10％ずつ買い増しました。その結果、1年後にはポートフォリオ全体で約50％のリターンを実現。乱高下に動じず、一貫した戦略を貫いたことで、「下手に動かないことが最善策」であると確信しました。
過剰リバランスで損した事例
一方、2021年初頭の急上昇相場で浮かれた私は、株式比率が70％を超えたタイミングで債券を売り、株式に追加投資。しかし、その直後に調整局面が訪れ、短期間で10％超の含み損を抱えました。結局、再リバランスで株式を売り戻し、購入時より高い価格で売ってしまったのです。この失敗から学んだのは、“相場を当てにいく”のはギャンブルであり、事前に決めたルールを守る方が賢いという教訓でした。
まとめ
混乱相場では、ポートフォリオの安定と成長を両立させるために、それぞれのアセット特性を正しく理解し、
相場環境に応じた配分比率を柔軟に調整することが肝要です。
SCHDがもたらす安定的な分配金と節度ある株価上昇を軸に据えつつ、政府債券やコーポレート債で安全網を張り、
金や原油などの商品でインフレヘッジを行い、REITで賃料収入を確保する――
このように複数資産を組み合わせることで、一つの市場が揺れても他が支えてくれるバランスを築けます。
さらに、60:40の基本配分をベースに、強気相場では株式比率を高め、下落局面では安全資産を厚くするなど、
明確なルールに則ったリバランスを心がけることが重要です。
自動買い増しのトリガー設定や定期的な配分チェックを習慣化すれば、感情に左右されずに一貫した運用が可能になります。
実践イメージの中で紹介したケーススタディからは、ルールを守り抜いた投資家が逆張りで成功し、
過剰なリバランスに走った投資家が痛手を被った例が示されました。
これらの教訓を踏まえ、自分自身の投資目的とリスク許容度を再確認し、
長期的視点で戦略を練り直してみてください。
相場の荒波を乗り越えた先にこそ、着実な資産形成という果実が待っています。
今回もお越しくださりありがとうございました！！
あなたのTactoooooでした☆
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